経済ボスたちのグレートリセットは何年も前から計画されており、感染病緊急事態も計画のうちでした‼️ 「てめえら、人間じゃねえ‼️ 叩っ斬ってやる‼️」

 

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109080000/

より転載します。

米国の従属国、豪州のビクトリア州でワクチン非接種者を経済活動から排除へ 

 

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　オーストリアは日本と並ぶ太平洋地域におけるアメリカの忠実な従属国である。「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種にも熱心で、同国のビクトリアのダニエル・アンドリュース州首相は午後9時から午前5時まで基本的に外出を禁止しているが、​外出禁止令を解除した後、「ワクチン」を2度接種していない人びとは経済活動から排除する​と語っている。「ワクチン」の接種を事実上強制、「ワクチン・パスポート」を導入すると言うことだろう。

　本ブログでは繰り返し書いてきたように、「デジタル・パスポート」は人類を一括管理するための仕組みにほかならない。EUでは遅くとも2019年前半の段階で「ワクチン・パスポート」を人びとに携帯させる計画が存在する。COVID-19騒動で計画は現実味を帯びてきた。

　COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現すると公言しているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは「パスポート」を導入した先の話を2016年1月にスイスのテレビ番組で語っている。

　その番組で彼は​マイクロチップ化された「デジタル・パスポート」の話​をしているが、まずチップを服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合すると見通している。監視や管理に使うだけでなく、脳の操作に使おうというわけだ。

　シュワブは昨年6月、COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現しようと訴えた。WEFの役員には「闇の銀行」のひとつであるブラックロックのラリー・フィンクCEOも含まれている。ブラックロックはバンガード、ステート・ストリートなどと同じで、1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生した。

　この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割近くにおよび、つまり巨大医薬品メーカー、シリコンバレーのハイテク企業、あるいは有力メディアを支配している。COVID-19への恐怖を煽って「ワクチン」の接種を推進、「ワクチン」接種を利用して「デジタル・パスポート」を携帯しなければならない世界を築こうとしている。「闇の銀行」の大株主にはエドモンド・ド・ロスチャイルド・ホルディングやロスチャイルド・インベストメントが含まれている。