飛鳥・奈良時代の大阪・奈良の地形

竹村公太郎の地形から読み解く日本史 から抜粋を引用転載する。

引用ここから
古墳時代の大阪は、河内湖と呼ばれる巨大な湖が広がっていた。上町台地は、河内湖と大阪湾を区切る半島であり、湾口は潮の満ち引きのたびに、激しく潮流が渦巻いた。

奈良盆地では、奈良湖にほぼ一致する形で軟弱地盤が形成されているが、これはこの範囲が古代には湖底であり、泥や砂などの堆積物によって形成されいることを示している。

奈良・飛鳥時代の豪族たちは、奈良盆地の中心を避けて勢力範囲としている。これは彼らが活躍した時代、奈良盆地の中心が活用できる土地ではなかったから。蘇我氏が比較的中央寄りに勢力を広げているのは、彼らが後進の勢力だったから、同時に蘇我氏は後退するならこの湖岸を追いかけるように開発を続けていたとすれば、蘇我氏の勢力拡大の理由も理解できる。河内湖周辺を開発できた物部氏と、奈良湖を開発できた蘇我氏が勢力を二分し、後に争うことになるのもうなずける話である。(現在は消えてしまった奈良湖　奈良の繁栄は奈良湖が支えていた)
引用ここまで

続きはまた明日の心

小径によらず

突然ですが、近況報告やら時事問題などどうでもいい事の分類に入れることにして、ブログに書かないことにします。
小手子さん関連、その時代の問題のみに焦点を当てる方向で取り上げていきますね。
では

何事もなく、、、

蜜蜂なんぞに刺されたからって、別に偉いわけでも何ともないけど、昨夜はやはり同じく深夜１時ごろだったね。今度は左足脛の裏側でした。
午後から晴れてきて今も直径20センチ位が赤く晴れてます。
それだけです。

７月９日から4回目です。

先月の最初の時以来、医師も看護師も薬剤師も、妻も知り合いの人も、みんながこの次は危ないよって忠告してくれたけど、多分ずっと何事も無いと思いますよ。

取り敢えず大丈夫です。

それはともかく、２１日は米朝間に何事も起こらなくて良かったね。
米のフリゲート艦事故と、大統領補佐官の辞任だけでね。

僕らは太平洋戦争の真実を少年雑誌で学んだ

僕らは東京オリンピックがあった年までに小・中学時代を過ごした。オリンピック勝ちがづいてからテレビが普及しだしたので、それまでは雑誌が主力の情報源だった。

昭和20年代後半は朝鮮戦争もあって、太平洋戦争物の特集はしょっちゅうだった。雑誌で読んだことを図書館で調べたりもした。だから、真珠湾のことも、ミッドウェーのことも、彼我の戦力、航空戦闘機のいろいろと優劣、戦艦の事戦車のこと、あらゆる情報が載っていた。今の子供雑誌とはわけが違っていた。眞田１０勇士の物語と一緒にあらゆる軍記物が組まれていた。

少年雑誌は、「少年」「冒険王」はじめ、近所の家はどこでもツーカーだったから、その親たちが読んでいるものまで、くまなく目を通すことができた。もちろん「夫婦生活特集」なんか隠れて目を通したものだ。

だから、2.26から終戦に至るまでの通史から、戦力分析、果ては軍事将棋なるゲームまで一通りマスターしたのは中学１－２問までにできたのである。

今の子供雑誌にはガンダムの性能比較は出ていても、実際の歴史を教えてはくれない。

しかし、昭和２０年代後半の朝鮮戦争についてはほとんど教えてくれる雑誌などなかった。
米国軍とこれを後方支援する日本軍が、朝鮮半島でどれだけ極悪非道を行ってきたか。日朝間の悲劇は太平洋戦争時代のものではないのだ。朝鮮戦争の残骸なのだ。あれは後のベトナム戦争よりもっとひどかった。この戦争抜きに日朝関係を語ることなどできないのである。あの戦いがなければ今の慰安婦問題など起こらなかったのだ。虎に直接向けられない矛先を虎の威を借るキツネに向けているだけだということに、日本人は気付かなければならない。戦後史などどこでも教えてはくれないからね。

８月２１日から米韓合同軍事演習が始まろうとしているが、この１００年間の歴史の真実を見ないと、本当の意味での認識に立てない。

今の子供たちにも、ぜひ戦争のありのままの姿を伝えてやってほしいと思う。反戦だけではない戦争の真実を。

１０万円と１０億円の価値判断は

今日は朝日新聞ばかりだが、「ロヒンギャ支援に『出ていけ』　旧軍政系政党デモを支援」
旧軍政系のUSDPがデモに対して１０万円の援助をしたのがご不満らしい。

しかし、仏教国ミャンマーでイスラム少数派のロヒンギャに莫大な食糧支援をする国連難民高等弁務官事務所の存在が大きい。彼らは反政府組織にはいくらでも援助するらしい。

朝日新聞には、どうか国連難民高等弁務官事務所の横暴な軍事援助の実態を記事にしてほしいと思う。

昔、緒方何とかという所長さんもいたっけね。あの事務所には。

虎の威を借る朝日新聞

これも朝日新聞の記事、困窮のベネズエラ、失政でモノ不足、インフレ悪化、店に行列、餓死者も。とし、「他国の経済制裁は国民生活を困窮させかねない」などと白人記者の論評を付け加えている。

もともと社会主義的政策で豊かに反映していたベネズエラだったが、その当時のチャベス政権の転覆を画策し、混乱のもとを作ったのは英米であり、マドゥロ政権になっても完ぺきなまでの経済封鎖で上のような現状を創出した犯人が英米なのである。

英米は、何年でも何十年かけてでも、いやな奴は徹底的につぶす国なのだ。

現実の世界では正義の味方はすぐに殺される。
天下の朝日新聞も獰猛なトラの前では、キツネの役をするしか無いようである。
ご愁傷様である。

東アフリカのジブチに中国軍が国外展開というが

朝日新聞は1面にそれが大変な問題であるかのように書いている。

現在、ソマリア沖の海賊対策として米軍４０００人、フランス軍２０００人、イタリア軍１０００人、日本１７人、中国軍数千人が基地を作っていると書かれているが、基地面積から言って中国軍は２０００人程度であろう。記事の中で、中国の国外展開に各国画警戒していると書いている。

最も多い米仏軍については誰も警戒していないようである。

現在海外派兵の最も多い国は当然だが米国。世界の軍事予算の半分を支出している暴力団国家である。２０１２年の国外駐留は約２０万人。これでも、当時係争中のイラク、アフガン、クウェートを除いての数だ。１２６か国だから、米軍のいない国はないといえる。

ドイツ５３,５２６人、日本３６，７０８人、韓国２８,５００人、アジアの洋上１３，６１８人、イタリア１０，８１７人で、
これ以外に、作戦展開としてイラク・アフガニスタン等に３０万人を展開している。

アメリカの本体は実は合衆国でなく国連だという識者もいるが、現在海外派兵を行っている国は、日本の他に、アイルランド、イタリア、オーストリア、スペイン、スウェーデン、チェコ、ドイツ、ハンガリー、アメリカ、オランダ、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、・・・・
黙っていつでも派遣しちゃう国として、イギリス、オーストラリア、カナダ、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、ルクセンブルク・・・とある。
なぜかロシアは入っていない。

日本だって負けてはいない。現在の派遣先としては南スーダン４名PKO、ソマリア沖海賊対策２００９年から４００名、このほか中国吉林省に遺棄化学兵器処理班として２０００年から、東ティモールカンボジアには２０１２年から能力構築支援と称して行っている。

これからわかることは、海外軍事派兵を行っている国は日中ロを除きすべて欧米白人国家であるということだ。(ロシアは派兵仲間に入れてもらっていないが、最近はシリアなどで名を挙げている)

東洋的価値観はこうだ。
武力で勝とうとするのは下の下。
知恵で勝とうとする経済主義は中。
徳で治めるのが上策という。

話を中国軍に戻すと、かの国はアヘン戦争以来欧米各国にいいようにズタズタにされてきたんだ。今度こそ欧米に二度とやられないよう頑張ってね、うまくやってね、と言いたい。